Category Archives: Interview

リコーが写真サービス「Eyefiクラウド」を買収した理由–ビジネス戦略を聞く [ #cloud ]

無線LAN機能を内蔵した、デジタルカメラ用SDメモリカードの先駆けとして知られるEyefiカード。2016年8月、米国Eyefiが事業を売却し、それに伴いアイファイジャパン株式会社も解散した。現在は、Eyefiカードと同等の機能を持つ製品として、EyefiカードのIP(知的財産)をライセンス協定を結んでいる東芝が「Flash Air」を提供。

http://japan.cnet.com/interview/35094287/

Snapdragon 835とARM版Windows 10でPC業界を改革 [ #cloud ]

元々は携帯電話網向けのモデムチップの製造や、IP(知的所有権)を開発する会社としてスタートしたQualcomm。2000年代前半にフィーチャーフォンの高性能化が始まり、その後スマートフォンが登場すると、同社のフィーチャーフォン/スマートフォン向けSoC(System on a Chip)として提供されてきたSnapdragonシリーズはクライアント市場で重要な地位を占めるようになった。

http://pc.watch.impress.co.jp/docs/column/ubiq/1038851.html

プリンストン、シスコシステムズ 「働き方改革」の追い風で活性化しつつある「チームコラボレーション」市場に絶妙のタッグで展開 ビデオ会議ソリューションで協業 [ #cloud ]

2017年1月、ビデオ会議ソリューションで協業を開始したプリンストンとシスコシステムズ(シスコ)。プリンストンは、新たにシスコのビデオ会議ソリューションを取り扱い、他の製品とのセット販売や一次サポートなどを行うほか、共同で新たなソリューションも展開していく。協業までの経緯や今後の計画について、プリンストンの中出敏弥社長とシスコの高橋慎介・パートナー事業統括専務執行役員に話を聞いた。

http://biz.bcnranking.jp/article/special/1701/170112_144102.html

【新春インタビュー】パブリッククラウド3社に聞く「2017年の重点戦略」 – IoTはバズワードから現実解へ、AWS編 [ #cloud ]

2016年の「IoT(Internet of Things)」を総括するとどんな1年だったか――アマゾン ウェブ サービス ジャパンで事業開発本部 Mobile & IoT 事業開発マネージャを務める榎並 利晃氏にこう質問したところ、「本格的にIoTの重要性と必要性が理解され、バズワードとしてのIoTが終了へと向かった年」という回答が返ってきた。

https://news.mynavi.jp/itsearch/article/cloud/2306

本格復活?ソニーには追い風が吹いている [ #cloud ]

「(4月から始まる)新年度は“総括”の年にする。新年度は中期計画最後の年。結果を出していかねばならないし、結果を出せると思っている」ソニーCEO兼社長の平井一夫氏は、米ラスベガスで1月5~8日に開催された「CES 2017」の会場における取材で、営業利益5000億円およびROE(自己資本利益率)10%という目標を掲げた2015年度から2017年度までの中期経営計画達成に自信を見せた。自信の裏には、本業であるエレクトロニクス製品の好調さがある。

http://toyokeizai.net/articles/-/153044?utm_source=rss&utm_medium=http&utm_campaign=link_back

【新春インタビュー】パブリッククラウド3社に聞く「2017年の重点戦略」 – AIとIoTは目前に、Microsoft Azure編 [ #cloud ]

日本マイクロソフトのクラウドビジネスである「Microsoft Azure」。日本マイクロソフトのサーバープラットフォームビジネス本部長 業務執行役員 佐藤久氏によると、2017年は技術的に、さらに企業の利用環境も新しい方向へと突き進むという見立てがあるそうだ。

https://news.mynavi.jp/itsearch/article/cloud/2285

自治体のセキュリティー強化は待ったなし! 総務省担当者が語った強靭化計画とその先 [ #cloud ]

デジタルエコノミーが提唱される現在、民間だけでなく行政業務もまたデジタル化に向かっている。マイナンバー制度の開始もその一環と言えるだろうが、安心してマイナンバー情報を取り扱うにはセキュリティの確保が不可欠だ。だがWebサイトの改ざんやDDoS攻撃にはじまり、日本年金機構で発生した標的型攻撃に代表される情報漏えいに至るまで、日本政府や関連組織、地方自治体を狙ったサイバー攻撃は増加の一途をたどっている。しかも残念ながら守る側では、十分なセキュリティ人材や予算が確保できているとは言い難い状況だ。

http://ascii.jp/elem/000/001/414/1414043/